バルブの市場調査

バルブ生産額、内需額及び輸入額の推移(暦年)

 

・生産額:経済産業省

「鉄鋼非鉄金属金属製品統計」

・輸出入額:財務省

  「貿易統計」

 

平成26年(1~12月)

 生産額 4,094億円

   (前年比 5.4%アップ)

 輸出額 4.611億円

   (前年比 4.7%アップ)

 輸入額 2,421億円

   (前年比 12.0%アップ) 

 

・生産額:経済産業省

「鉄鋼非鉄金属金属製品統計」

・輸出入額:財務省

  「貿易統計」

 

平成26年(1~12月)

 生産額 4,094億円

   (前年比 5.4%アップ)

 輸出額 4.611億円

   (前年比 4.7%アップ)

 輸入額 2,421億円

   (前年比 12.0%アップ) 

国内バルブの実績

平成25年度品種別生産額比率(経済産業省:鉄鋼・非鉄金属・金属製品統計月報による)


 



 

 自動調整弁:31.0 %

 給排水栓類:28.0 %

   鋳鉄弁:15.0 %

ステンレス弁:14.2 %

 青・黄銅弁:  6.5 %

  鋳鍛鋼弁:  3.8 %

 高温高圧弁:  1.5 %


平成25年度需要部門別生産額比率(工業会調査による 集計対象:97社)

  

 

 

 

     建築設備用:38.4 %

       水道用:14.1 %

       船舶用:  7.5 %

             電力用:  6.5 %

     一般化学用:  4.9 %

        石油化学用:  4.3 %

       ガス用:  3.4 %

           機械金属用:  2.7 %

        石油精製用:  2.0 %

             その他:16.2 %

  

  

          

石油・ガス・化学分野

a) 適用規格

 1. JPI (日本石油学会規格)

    2. API (American Petroreum Insutitute USA)

    3. ASME B 16.34:(VALVE-FLANGED, THREADED, AND WELDING END)

 4. (T.T.O指針)低温弁指針

 5. MSS SP-135:Valves for Cryogenic Service Including Requirements for Body/Bonnet Extensions

b)フローティングLNG

 

  洋上浮体式の液化天然ガス(LNG)生産設備で

  あり、洋上で天然ガスを精製・液化してマイナス

  160℃のLNGを生産・貯蔵し、横付けするLNG船

  への積み出しまで行うものである。

 

c) メタンハイドレート

1) メタンハイドレートとは


水の結晶(=氷)の中に天然ガスの主成分であるメタン分子CH4)

が取り込まれた構造の水和物。

1cm3のメタンハイドレート氷を0℃以上の温度で溶かすと、最大で160cm3のメタンガスを取り出すことができる。

火をつけると燃えることから「燃える氷」と呼ばれることもある。メタンハイドレートは、高圧、低温の一定条件を満たす深海底に存在する。



2) メタンハイドレートの存在する海底

 ① 深層型

 数百mから1000mの海底から、さらに      

 100~400mほどの砂層に存在する。

 主として、南海トラフとに代表される

 太平洋側に存在する。

 ② 表層型

 数百mから1000mの海底に密集した

 塊状で存在する。

 主として、日本海側に存在する。

3) メタンハイドレートの分布


メタンハイドレートの調査は、石油や天然ガス

と同様に、音波を使った物理探査(反射地震探査)によって実施される。この調査データから

BSR(海底疑似反射面:Bottom Simulating Reflector)と呼ばれる特徴的な反射面を確認することことによって、地層中のメタンハイドレートの存在を推定する。

海底に眠る大量のメタンハイドレート層の発見は1960年代後半に始まるアメリカ主導の学術プロジェクト「国際深海掘削計画」に端を発している。日本は1975年から東大、京大、東北大学

などの研究者が「国際深海掘削計画」に参画している。


4) 深層型の採掘方法  


メタンハイグレートは、温度を上げるか圧力を下げるかすると、水とメタンに分かれる性質が有る。採取方法については、日本の科学者、技術者達が、低温高圧化の条件で様々な観察・分析ができる特殊な実験装置を一から製作し、世界トップレベルの技術の確立に成功している様々な手法を模索した結果、導き出された最適な生産手法は

“ 減圧法 ”であった。

 

 

 

 

 

 

        (出典)MH21


d) 水素エネルギー

1) 水素の製造

 ① 石油、天然ガス等化石燃料

         ・石油精製の過程では、一部副生水素が発生するが、全て脱硫等に用い、水素が不足するため主

   としてナフサ等から製造し追加投入している。この水素製造装置の稼働率を上げることで、外部

   へ共有する水素製造が可能である(追加供給には追加の原料投入が必要であり、「副生」ではな

   い。

   ・また、石油化学におけるエチレンの製造プロセスでも副生水素が発生しており、一部は外販さ

   れている

 ② 製鉄所、化学工場等からの副産物

  ・副生水素の代表的なものとして、苛性ソーダの製造プロセスで発生する水素が挙げられる。

副生水素の代表的なものとして、苛性ソーダの製造プロセスで発生する水素が挙げられる。

食塩電解により苛性ソーダを製造する際に発生する副生水素

は純度が高く、外販用としても用いられている。

食塩電解により苛性ソーダを1トン製造する際に、副生物として水素が280Nm3発生。苛性ソーダの生産量(平成24年度は

357万トン)から機械的に計算すると、苛性ソーダ製造プロセスで発生する副生水素は約10億Nm3とすいていされる。

③ 自然エネルギー

  発電した電気を用いて水を電気分解

④ バイオマス

  発生しメタノールやメタンガスを触媒等を用いて改質


【水素の製造のまとめ】

2) 水素の輸送

 ① 高圧ガス輸送

 ・既存のトレーラ輸送は20MPa(約200分の1に圧縮)が中心

 ・輸送効率を向上させるため、45MPaでの輸送を可能とする規制見直しが行われている。

 ② 液化水素による輸送

 ・-253℃/800分の1に圧縮、液化水素トレーラで輸送。

 ・LNGの冷却熱を活用して水素を効率よく液化

 ③ 有機ハイドライド

   ・水素をトルエン等の有機物に化合させえ有機ハイドライドの形で輸送・貯蔵を行う。 

   ・常圧のガス状態にくらべて約500分の1の体積となる。

   ・常温、常圧での輸送が可能。

 ④ パイプライン輸送

電力分野

a) 適用規格

 1. ASME B 16.34 (VALVE-FLANGED, THREADED, AND WELDING END)

 2. JEA(日本電気協会規格)

      JEAC 3706 (圧力配管及び弁類規定)

b) 調査分野

 1. 火力発電(石炭火力、天然ガス火力)

 2. 地熱発電

c) 世界の一次エネルギ―消費の推移と主要国の一次エネルギーの構成

 

世界のエネルギー消費量は、年々増加している。エネルギー費量を資源別に見た場合石油が最も多く、次いで石炭、天然ガスの順になっており、9割近くを化石エネルギーと呼ばれる資源に頼っている。

 

d) 世界の石炭火力の状況

石炭はCO2の排出量が多い材料である。しか

し、世界では石炭火力が最大の電力源となって

いる。安価な燃料で、広く賦存していることが

世界中で使用されている理由である温暖化防止

のため、再生可能エネルギーの導入が進んでい

るドイツでも石炭火力は発電量の40%以上を占め

ている。

電力の安定供給と経済性の面から国内で産出さ

れる低質の石炭を発電に利用している。

世界の石炭火力の発電効率を高めることは、

CO2排出削減の有力な対策であり、日本はその

ための技術を保有している。

 

e) 排煙脱硫装置の概要

わが国では、排煙脱硫装置が、1970年代に入って急速に普及し始め、現在では2千基を遙かに超えて設置されている。排煙脱硫の方式は、湿式法と乾式法に大別され、大部分が湿式法である

湿式法は脱硫率が良く、負荷変動に対しても安定な脱硫成績が得られ、技術的に確立された方法である。電気事業用の石炭火力など発電ボイラ―用の大容量には、石灰―石こう法が普及している。           (出典 三菱重工)

f) 地熱発電の仕組み

①シングルフラッシュ復水式

 ・一般的な地熱発電の方法

 ・地下から取り出した蒸気と熱水を分離し、

  分離した蒸気を直接タービンに送って発電

  する。

 ・熱水と蒸気凝縮水を地下に戻す。

②バイナリー式の例

 ・地熱流体の熱を蒸発器により2次媒体で回収

  して蒸発させ、二次媒体の蒸気でタービン

  を回して発電。

  

建築設備分野

a) 適用規格

 1. JIS (日本工業規格)

 2. JV (日本バルブ工業会規格)

b) 調査分野 (空調配管、衛生配管、消火配管)

 1) 空調配管

     (例)蒸気ヘッダー

   ダクタイル製又は鋼製の玉形弁

   が使用される

 2) 消火配管

 (例)機械室

  JIS B 2011(青銅弁)、JIS B 2031(ねずみ鋳鉄弁)、

  JIS B 2051(可鍛鋳鉄及びダクタイル鋳鉄弁)及び

  消防認定弁が使用される。